This site uses cookies to provide you with a more responsive and personalised service. By using this site you agree to our use of cookies. Please read our cookie notice for more information on the cookies we use and how to delete or block them

ブックマーク eメール このページを印刷

メディア利用実態グローバル調査 2014

Digital Democracy Survey 2014

『デジタルメディア利用実態グローバル調査』とは、デバイス、映像コンテンツ、ニュース・雑誌・書籍、ゲーム、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)、広告を、消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイト TMTインダストリーが2007年より毎年実施している消費者調査です。第8回目となる2014年版では世界8カ国で実施されました。

デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014(PDF:8.4MB) プレスリリース

Send to Facebook Tweet this

 

調査結果のサマリー

  1. スマートフォン、タブレット、ラップトップPCなどスマートデバイスの普及状況
    日本におけるスマートフォンの普及率は今回の調査で初めて過半数を超え56%となった。一方でタブレット、ラップトップPCも含め全て所有する割合は17%で、アメリカの37%に対して半数以下に留まる。

  2. スマートデバイスの活用目的
    日本で「頻度高く利用する」との回答が多かったのは天気、検索、ゲーム、カメラなどの機能・サービスとなり、他国で映像配信視聴、読書が選ばれるのに対してコンテンツ利用の側面で違いが鮮明になった。

  3.  映像コンテンツの利用について
    日本では、映像コンテンツを良く見るデバイスとしてテレビを挙げる割合が87%と圧倒的に高い。一方で、全年代を通して半数程度が、今後スマートフォン・タブレット等での視聴が増える、と回答。

  4. ニュースを知るメディアについて
    各国で最も高い割合となったのはテレビ。ついでインターネットの回答が多いが、日本ではポータルサイトが圧倒的に強いのに対し、他国では新聞の電子版との回答が多い。特に日本では紙の新聞割合が大きい。

  5. ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の利用について
    SNSの利用者は日本でも5割近くに及ぶが、他国に比べると利用者の割合は少ない。特にSNSに情報を毎日投稿する人の割合はアメリカ53%に対して、日本では1/4未満の13%にとどまった。

  6. 購買決定に影響力のあるメディア
    どの国でも「家族、友人、知人からの推薦」が1位となり、中国以外はついで「テレビ広告」2位となっている。ただ、テレビについては「ながら視聴」が一般化しており番組および広告への注意力が低下の懸念がある。

 

調査概要

調査実施期間:2014年2月~2014年4月
調査手法:オンライン調査(14歳以上の消費者に対して実施)
回答者数:17,699名(うち、日本は2,150名)
調査対象国:日本、アメリカ、オーストラリア、ドイツ、イタリア、ノルウェー、スペイン、中国