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情報・メディア・通信

TMT:Technology, Media & Telecommunications

情報・メディア・通信情報化社会がより高度に、そしてより複雑に進展する今、情報・メディア・通信(TMT:Technology, Media & Telecommunications)の各業界は、過去には想像し得なかったような変革を遂げようとしています。とくにデジタル技術と通信の融合によりさまざまな情報通信システムやネットワークの形成が促進され、その成熟化がエンターテインメントやメディアの世界にも大きな変革をもたらそうとしています。トーマツは、ベンチャーキャピタル、証券会社、銀行などの産業支援に関わる機関との橋渡し役をはじめ、従来の業種区分を超えた多角的なインターインダストリーの融合やその促進をサポートします。また、TMT企業が成長と変革の過程を経て事業が拡大されるあらゆる段階で、不可欠とされる多様な支援業務を提供します。

 

情報・メディア・通信 最新解説記事

  • 2013.06.12 変換しつつある小売業~モバイル・デジタル革新を小売業に活かす
    モバイル・デジタルの技術革新の急速な進展により、買い物でスマートフォンを利用する消費者が増えつつあります。本稿では、モバイル・デジタル革新が小売業者の業績にもたらす効果、及び小売業者がモバイル・デジタル技術を導入する際に活用できる顧客の期待値評価のフレームワークをご紹介します。
  • 2013.05.29 2013年 「メディアデモクラシーの現状」調査
    日本のメディアデモクラシーについてデロイトの調査をもとに解説しています。

≫情報・メディア・通信 解説記事一覧

情報・メディア・通信(TMT:Technology, Media & Telecommunications)の各業界は、経済環境の変化、今後想定される法規制の見直しが与える影響など業界特有の課題、資本強化、業界統合や業界再編、それにグローバル化への対応など数多くの課題を抱えています。また、TMTの各業界においては、とどまることのない先端テクノロジーの進歩が業界全体の様相をめまぐるしく変革させています。各企業は他企業と共に、従来までは不可能とされていた次元で、異なる技術やコンテンツの交わる共通部分を探り、人材や物理的な資源を結合させなければなりません。トーマツでは、情報・メディア・通信の業界特有の課題を踏まえ、監査や内部監査はもちろん、業界特化したコンサルティングサービス、国内外におけるM&A、事業/組織再編、国際税務、移転価格税制、株式公開、FAS141(注)、サーベンス・オクスリー法、個人情報、ロイヤルティ、コンテンツ評価、コンテンツ制作の資金調達やファンド設立、MVNO(Mobile Virtual Network Operator)、通信と放送の融合やコンバージェンスなどに関する支援を行います。

(注)FAS141:買収価格をパーチェス法に基づいて対象資産に按分する米国会計基準会社では、買収した際に生じる営業権を無形固定資産に割り振る処理が必要となりますが、この際に無形資産などのバリュエーションが要求されます。このバリュエーションは、外部の評価専門家に委託することが一般的です。

TMTインダストリーイメージ図

 


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ハイライト

2013年『メディア・デモクラシーの現状』調査
日本版レポート


≫関連セミナ『メディアデモクラシーの現状2013』
2013年6月11日 東京 開催報告 

   
テクノロジー Fast 50 500 テクノロジー Fast50 Fast500
TMT業界の収益成長率ランキングプログラムです。6月3日よりFast 50エントリー企業募集を開始しました!

 

More プレスリリース

書籍

Q&A業種別会計実務シリーズ
中央経済社刊行
15業種それぞれの特性を踏まえた会計実務上の論点を、Q&A形式で分かりやすく解説しているシリーズ本です。

Q&A 業種別会計実務・1 コンテンツ&メディア コンテンツ&メディア
『図解 クラウド早わかり』

『図解 クラウド早わかり』
2010年2月 中央経済社刊行

『開示情報からわかるコンテンツ企業のビジネスモデル分析』
『コンテンツビジネスマネジメント Ver.2.0』
『通信コンテンツマネジメント』
『戦略のパラドックス』


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