2009.05.28　メディア・デモクラシーの現状調査について日本におけるメディア消費動向を世界4カ国と比較分析、調査結果の発表

• テレビの視聴時間は5ヵ国中最長の17.6時間（１週間あたり）
• インターネット ソーシャル・ネットワーキングの利用は5ヵ国中最低の36%

デロイト トーマツ コンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：伊香賀 正彦）はデロイト トウシュ トーマツ（以下、デロイト）が実施したグローバル調査『メディア・デモクラシーの現状』のうち、日本マーケットにおける動向を分析、その結果を発表する。なお、グローバル調査の結果は本年1月7日に米国よりリリース、日本ではその翻訳版を1月13日に配布している。

『メディア・デモクラシーの現状』とは消費者がメディア、娯楽、情報とどのように関わっているかの現状把握、また将来、その好みがどのように変わりうるかを予測するためデロイトが2007年より毎年実施している市場調査である。近年、最新テクノロジーの発展に伴う消費者行動の変化が著しいことから当調査の意義は高まっており、第3回となる2009年版では、初めて米国のほか、日本、英国、ドイツ、ブラジルの計5カ国の消費者も対象に調査を行った。当該調査により、グローバルなメディア消費の動向が明らかになった。

※続きは、添付ファイルをご覧ください。