「As One」プログラムの体系と分析事例
1. 「As One」診断
「As One」診断ツールを用いて、クライアント企業における「帰属意識」「目標認識」「行動様式」の実態を分析・評価し、戦略実行に伴うリーダーシップ上の課題を明らかにします。具体的には、オンラインサーベイの形式で社員の意識をデータにて取得し、Deloitte固有のアルゴリズムを適用してデータを解析し、インタラクティブな分析ツールを用いてクライアントと共同でレビューセッションを行います。
分析のイメージ 「帰属意識」
この診断におけるキークエスチョンは、「『誰を(WHO)』戦略の担い手にさせるのか？」ということです。「帰属意識」とは、個々人が組織内の様々な階層・グループに対してどの程度親近感を抱いているかを評価する指標です。社員がどのグループに強い帰属意識を持っているかを把握できると、チェンジマネジメントの徹底や、リーダーからのメッセージの伝え方といった、社員の参画意識の向上策の計画・実施を進めやすくなります。
たとえば、事業部の統廃合という戦略目標を推進する場合、その担い手は誰にすればよいのでしょうか？ 部門Aの社員は（図表1）、自分の所属する事業部と同程度の帰属意識を全社に対して抱いています。このような場合、経営トップからの強いメッセージを発することで、戦略的な意義の浸透を図ることができるでしょう。一方で、部門Bの社員は（図表2）、全社・事業部よりも自分が属しているチームに非常に強い帰属意識を抱いています。
このような部門の場合、トップによるメッセージはA部門ほど効果を見込めず、ミドルマネジメントを通じてより現場に近いところからの巻き込みが必要となります。
|
図表1 A部門における帰属意識の強さ  |
図表2 B部門における帰属意識の強さ  |
分析のイメージ 「目標認識」
この診断におけるキークエスチョンは、組織・メンバーに「『何を（WHAT）』達成させたいのか？」ということです。「目標認識」とは、様々な戦略上のゴールに対するメンバーの「腹落ち感」を評価する指標です。Deloitteは、この指標を単なる「目標へのエンゲージメント（態度）」に関する測定に終始するのではなく、目標達成に向けて社員が具体的なアクションを取れているかを診断します。
たとえば、全社的に推進している戦略目標が想定通りの効果を生まないのはなぜでしょうか？ 拠点Cにおける「目標認識」の分析結果では（図表3）、5つの戦略目標の全てにおいて、コミットしている（目標を達成するためにはどんなことでもやる）社員は、3～4割程度で、多くの社員が「分からない（態度保留）」と回答しています。このような場合、態度を保留しているのは組織内のどこにいるのか、また目標に対してなぜコミットしきれていないのかという理由を突き止めることが必要になります。
さらに「製造と販売の連動」に関する戦略目標をより詳細に見ていくと、「態度保留」と回答した社員がどのような属性を持っているかが分かります。この戦略目標を達成するためには、営業部門の強い参画が必須であり、「態度保留」と回答した営業部員に何らかの対策を打つことが必要でしょう。対照的に、この戦略目標においてIT基盤の整備が必須要件でない限り、IT部門の社員の目標認識が低くても対策の必要性は低いと言えます。
図表3 拠点Cにおける目標認識の高さ
分析のイメージ 「行動様式」
この診断におけるキークエスチョンは「『どのように（HOW）』実行・展開させるのか？」ということです。戦略の実行局面においては、組織全体での意思統一を図ることが重要ですが、そのためには組織のメンバーがどのような行動様式を取るべきなのか共通した認識を持つことが必要です。8つの行動様式は、リーダーやメンバーが状況に応じてどう協働すべきかを明確に認識し、組織に浸透させるための共通言語となります。
自社組織の主要な行動様式を特定することで、組織全体が戦略目的に深く共鳴し、社員に対してより強い参画意識を促すことが可能になります。
アーキタイプ分析のサンプル
 |
D社：組織の行動様式がおおむね「建築家と職人」型で一致している場合。トップダウン型の目標設定を行い、その実行はある程度個人の自主性が重視されるパターン。このような場合、リーダーは現在の行動様式をいかに強化すべきかを検討する。 |
 |
E社：「建築家と職人」型および「司令官と部隊」型の2つの行動様式が存在する場合。トップダウン型の目標設定が多くの社員に共通して認識されているが、その実行は統制を利かせるべきか、個人の自主性に任せるべきか認識が分かれているパターン。このような場合、リーダーは行動様式をどのように使い分けるべきかを理解する必要がある。 |
 |
F社：組織内にさまざまな行動様式が混在し、共通の見方が存在しない場合。このような組織では、自社に適した行動様式を特定すると共に、社員の行動様式を変革することが必要となる。 |
2. 診断に基づいた「処方箋」の提言
「As One」診断結果を踏まえ、クライアント企業が変革を成し遂げる上での阻害要因を特定し、是正策を提言します。提言は、「本当に変えるべきところをピンポイントに変える」アプローチを採用することによって、効果的な是正策を適用し、クライアント企業が目指す変革の成功確率を高めます。
代表的な「As One」プログラムのクライアント事例
3. 定着化支援
Deloitteの提供するコンサルティングサービスは、施策の提言に留まらず、その実行・定着の支援にも重きを置いています。戦略実行力の向上を実現するために、各種施策の定着化を支援します。また、定着化の過程の中で、定期的にフォローアップ調査を行うことにより定着度を測り、必要に応じて施策の修正等を行います。
「As One」プログラムに関するお問い合わせ
「As One」プログラム関連コンテンツ
- 「As One」プログラムの特徴
- 「As One」プログラムの活用機会
- 「As One」プログラムの体系と分析事例
- 行動様式－「アーキタイプ」について
関連する書籍
 |
関連するリンク
トーマツグループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド（英国の法令に基づく保証有限責任会社）のメンバーファームおよびそれらの関係会社（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング株式会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー株式会社および税理士法人トーマツを含む）の総称です。詳細はwww.tohmatsu.com/deloitteをご覧ください。