M&Aおよび組織再編局面における、人と組織に関する最適なマネジメントの策定・実行を支援します。
M&Aによる統合や組織再編を円滑に推進するためには、“人”という視点抜きで進めることは不可能です。
デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)では、新組織の設計・移行、人材移管・要員構造転換、人事諸制度・仕組みの統合、組織風土統合など、経営課題解決のための「ビジョン構築」と同時に、ビジョンを実行する 「人=社員」 にもフォーカスして、トータルなソリューションを提供しています。
企業合併・分割における事業や機能の統合・分割によるプラスの効果は、実際に事業・業務を担う人材への配慮が、充分になされてはじめて享受できます。しかし、企業再編では、関係者の利害関係によって、有効性や合理性の観点が抜け落ちた組織設計、業務プロセスの定義、人材の配置がなされてしまうことが多くあります。
DTCは、経験とスピード、さらには利害関係の調整が非常に肝要となる大規模な組織再編において、第三者的立場から、率直かつ有用なアドバイスを行い、プランニングから具体的な制度設計の導入・定着まで総合的に支援します。
低迷から脱出できず業績悪化を続ける企業が、不採算事業の撤退や人員削減といった大を振るっただけで、必ずしも再生を果たせるわけではありません。企業の業績を左右するのは、人材のレベルと高いモチベーションがもたらす具体的な行動です。企業の存亡をかけた難しい局面では、必要な人材の流出を食い止め、一人ひとりの社員の意識・行動を変革して、真のV字回復を実現しなくてはなりません。
そのためには、的確にマネジメント課題を抽出し、V字回復に向けたシナリオを構築した上での、強いリーダーシップの発揮、改革推進体制の構築と経営体制の見直し、人材の見極めとリテンション、組織風土改革やモチベーションマネジメントなどを最適に行なうことが求められます。
また、改革成果を定着させ、自律的な再成長につなげるためには、諸制度や仕組みの変革も必要です。さらに、特に財務リストラ局面においては、人事労務面でのコンプライアンスに対する配慮も欠かせません。
DTCは、このような平時とは異なる特殊で難易度の高い状況における豊富な経験に基づいた、マネジメント支援を提供します。
自社の生き残りをかけて事業構造を再設計するにあたり、事業構想から外れた人材には公正で適切な雇用調整施策を適用する必要があります。また、その際には、残る社員の士気・活力の低下や、必要人材の流出といったリスクへの対策も検討する必要があります。
もちろん、危機的状況に陥らないために定常的な調整能力を確保していくことも重要です。DTCは、これらのプロセスの検証・設計・実行など、あらゆるフェーズを支援します。